2050年に「タバコ」は消滅する?米国アナリストが発表|IQOSなど加熱式タバコに切り替えか

こんにちわ、加熱式たばこブロガーのアイコスさんです。

今日紹介するのは、アメリカでアナリストが発表した衝撃的(?)なトピックス。

その報告によると、多くの発展途上国での紙巻たばこの使用は、喫煙者が禁煙するか代替製品に切り替えるため、今後30年間でゼロになる可能性があるそうです。

紙巻たばこが消滅する未来は、着実にやってくるあり得る話となってきました。昨今の加熱式たばこの動向と共に詳しく見ていきましょう。

もしかしたら、「たばこ」は過去のものになるかもしれません。

アイコスさんアイコスさん

2050年までに米国やヨーロッパで喫煙が消える?

シティグループ社のアナリストであるアダム・スピルマン氏は、過去数十年間に見られた喫煙の減少傾向が続く場合、喫煙(ここでいう喫煙は「紙巻たばこの喫煙」を指しています)は、2050年までにアメリカ、ヨーロッパの一部、オーストラリア、ラテンアメリカの大部分から消えるだろうと述べました。※1

その分析は、BigTobaccoが競争力のある代替タバコで武装することがいかに重要であるかを示しています。

実は、現在のたばこ業界は歴史上最大の変化をしつつあります。

現在喫煙している人口数は過去20年間でほぼ4分の3減少し、男性のたばこ使用量は初めて記録的な減少を見せて、たばこの生産量も減少しています。何十年もの間、直線的に落ちているのです。

「マールボロ」などの紙巻たばこのメーカーであるフィリップ・モリス・インターナショナル(PMI)も、紙巻たばこが10年以内に陳腐化(もしくは消滅)する可能性があることを示唆しています。

ホルダーを出すと違いがよくわかる。新色の赤の方が落ち着いたカラーリングに感じますね。

フィリップモリスの「IQOS」は加熱式タバコ市場で最も多くのシェアを勝ち取っている。

PMIは「IQOS」という加熱式たばこデバイスで代替喫煙をリードしており、現在すでにこういった不燃性製品(non-heated-tobacco)から収益のほぼ4分の1を獲得しており、「glo」を手掛けるBATなどのライバルとの競争を促して喫煙者の利用を加熱式たばこに寄せることに成功しています。

また、スピルマン氏によると、(米大手たばこ会社である)アルトリアグループ社は事業の約82%が「紙巻たばこ」からのものであるため遅れているとも指摘しています。

今後、加熱式タバコなどの次世代製品は多くの市場でニコチン使用の減少を遅らせ、いくつかの市場で「紙巻き」と「加熱式」のシェアを逆転させる可能性があるともスピルマン氏は述べています。

国によって異なるタバコのニーズ

一方で、米国などの先進国にて2050年までにタバコは消滅すると述べていますが、中国、フランス、ロシアなどの国では、2050年も喫煙が一般的である可能性があると示唆しています。

「現在の傾向は、決して”タバコのない世界がやってくる”ものではない」とスピルマン氏は最後に締めくくっています。

確かに、タバコの消費に関してはかなり地域・文化差がありますよね。

アイコスさんアイコスさん

日本では、2020年より健康増進法の改定により、「紙巻タバコ」の制限が強くなりました。

一方で、中国ではいまだ「紙巻タバコ」の利用ニーズは高いままです。

だからこそ例えば、中国の方にとっては「喫煙は喫煙コーナーを利用する」ということが驚くべきことであったーという話もあるくらいです。

一方で、例えばタイではIQOSなどの電子タバコを所持していることが刑罰の対象になることさえもあります。

地域や文化によって消費体験が異なるのは当たり前のこと。日本では今後どうなっていくかを認識しておくことが重要となってくるでしょう。

日本はおそらく「紙巻きタバコ」が消える国

そう考えると、日本はおそらく「紙巻きタバコ」は限りなく消滅していく国といえるでしょう。

これは様々なデータが物語っています。

例えば、JTが2018年まで算出していた「喫煙者率」を見ても、減少が続いていることがわかります。※2

日本国内の喫煙者率の推移。男女ともに減少していることがわかる。

日本国内の喫煙者率の推移。男女ともに減少していることがわかる。

上記の図は、JTが2018年まで公開していた「喫煙者率」をグラフ表示したものです。青が男性、黄色が男女合計、青が女性の喫煙者率(%)ですが、2018年まで減少が続いています。

現在2021年では更に喫煙者率が減っていることが予想されています。この傾向が続けば、2050年には限りなく喫煙者率は減っていくことでしょう。

一方で、この喫煙者率はあくまで「紙巻タバコ」をベースとしたものです。おそらく段々と「加熱式タバコ」への切り替えが進み、利用率の逆転現象がどこかのタイミングで起こると予想できます。

タバコの大転換期はいつか

PMIは、IQOSの展開に合わせてこの「タバコの大転換点」を早々に予想しています。

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PMIとしては、それは2022年にまず訪れると言及していました。

その転換点に符号するかのように、JTも国内紙巻たばこ工場などの閉鎖や、社員のリストラなどを敢行。更に、高温加熱式タバコジャンルへの積極的な投資を行うことを発表したばかりです。

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今回、米国のアナリストが予想したのは2050年でしたが、それよりも先に「紙巻タバコ」が消滅する可能性は低くはないと感じます。逆にいうと、「紙巻タバコ」と「加熱式タバコ」の利用率が逆転するのは、実はもののあと数年なのかもしれません。

※1:レポート「Smoking Headed for Extinction in U.S. by 2050, Report Says」の分析結果を参考
※2:JTの「喫煙者率」調査は2018年の発表をもってして終了となっている

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