アイコスが禁煙と同程度って本当？最新iQOS臨床結果まとめ【有害物質大幅減】

アイコスの製造販売元のフィリップモリスは、加熱式タバコiQOSの開発を続けながら様々な臨床研究を行っていることをご存知でしょうか？

「タバコにどれだけの害があるか」といったことを幾度も学会で発表しており、最近ではアイコスの台頭もあり、更に発表の頻度を拡大しています。

今回、その発表においてアイコス最新の臨床結果が発表されました。それによると、一部では禁煙と同程度の効果もある…との結果が！？

本当？詳しく見てみました。

科学実験を続けるiQOSサイエンス

アイコスは最新の加熱式タバコ。その開発にあたっては多くの実験が行われています。既にアイコスが発売されたタイミングで、アイコスは通常のタバコよりも有害物質を90%押さえ込むという研究結果が発表されていました。

【2月最新】アイコスの健康被害は？ニコチン量とタールをタバコと比較

研究元は、スイスにあるフィリップモリスインターナショナルのグローバル研究開発センター。アイコスの他にも、さまざま新製品に関する広範な科学研究を展開しています。

日本のiQOS公式サイトにも、日本向けサイエンスサイトがオープンしています。

iQOSサイエンス

しかし、こちらの研究結果は実は古いもので、最新の米国発表ではより新しい研究結果が次々と発表されています。

今回はその中でも最新の臨床結果をシェア。

その臨床結果は、

Latest clinical research confirms that IQOS reduces smoker exposure to select harmful chemicals as compared to cigarette smoke.

というタイトルで最新の研究成果を発表しています。その中で、

IQOSは通常タバコと比較して、有害物質の軽減が認められることを確認した

と、改めて述べており、その内容がすごいものでした。さらっと見ると、

…In all cases, the health indicators improved in the same direction as seen in smokers who quit.

いずれの場合もその健康指標は、禁煙をした人々に見られるのと同じ傾向で改善した。

とありました。

…え！？禁煙と同程度の改善効果？！

アイコスに変えることで、そこまでの有害物質削減効果が見られるってことか？うむむ？

この学術研究は、IQOSに関する臨床研究をフィリップモリスインターナショナルが発表したもので、既にピアレビュー雑誌「Nicotine & Tobacco Research」に掲載されているものです。

詳しく見ていきましょう。

日本で160人を対象に実施された臨床研究

まずは研究が行われた実施内容を見ておきましょう。

この臨床研究は、世界先行でアイコスが発売されていた日本で行われたようで、場所は、

the well-known clinical research organization, the Osaki Hospital Tokyo Heart Center

とあるように、臨床研究組織である大崎病院東京ハートセンターというところで、約3ヶ月にわたって実施されたそうです。

評価の基準は、

The research was conducted in line with internationally respected guidelines for clinical trials, such as Good Clinical Practice as defined by the International Conference for Harmonization of Technical Requirements for Pharmaceuticals for Human Use.

国際的に評判が高い医薬品規制調和国際会議によって定義された「医薬品臨床試験」の実施基準のような臨床実験のガイドラインに則して管理された

とも記載がされており、かなり信頼性の高い臨床結果と見受けることが出来ます。

また、具体的な研究方法についても言及されていました。

160人の喫煙家を

• 喫煙を続ける
• 禁煙する
• IQOSに切り替える

の、3グループに分けて実験を行ったそうです。これは以前から日本のiQOSサイエンスのページにもあった臨床試験と同様の内容ですね。

アイコス臨床試験

参加者はまずクリニックで詳細な測定などが行われる5日間を過ごし、追加の85日間は自宅にてその実験を続けたとあります。

なるほど、そのグループ毎の結果で研究評価を付けるわけですね。

その結果は…？

15個の有害物質が、禁煙した喫煙者とほぼ等しいレベルまで減少

結果から述べますが、15の有害な化学物質への接触が、禁煙した喫煙家とほぼ等しいレベルまで減少したと述べられていました。

Showed improvements in measured health indicators specific to smoking-related diseases, such as lung and heart disease.

In all cases, the health indicators improved in the same direction as seen in smokers who quit.

肺や心臓病のような、喫煙に関係する病気に特化し測定した健康指標において改善を示しました。

いずれの場合もその健康指標は、禁煙をした人々に見られるのと同じ傾向で改善した。

とのことです。すごいですね！

「有害物質を禁煙するのと同程度削減させる」というのは脅威です。

アイコスは加熱式タバコなのでタールが含まれていません。当然ではありますが、そういった有害物質がない分、このような結果となるのでしょう。

これまで「アイコスは90%有害物質が削減される」とフィリップモリス自体が謳ってきました。その更なる立証がされたということにもなります。

これからさらに進んだ、長期間を通してのテストを展開する予定だそうです。

しかし、まったく害がないわけではない！

この大幅なリスク減少に、PMIの最高医務責任者であるフランク・ルーディック医師は以下のように語っています。

「この研究はIQOSがリスクフリーではないとは言え、禁煙をしない数百万の喫煙家にとって、より良い選択肢であることを確認できた重要なステップだ。IQOSに切り替えた喫煙家が有害化合物への接触を、禁煙した喫煙家に見られるレベルまで減少させたのは明らかである。その研究は私達が現在、長期間を通して確証している大幅なリスク減少の範囲もまた明示する。」

一部有害物質を禁煙したレベルと同等まで減少させたというのは、本当に凄いですよね。

しかし、このコメントでもう一つ重要なのは、

完全なるリスクフリーではない

と医師自身が認めているところです。

この臨床結果は、あくまで

1. 紙巻きタバコから禁煙した
2. 紙巻きタバコからアイコスにした
3. 紙巻きタバコを吸い続けた

の3パターンの行動を比較したもの。その中でも一部の有害物質が1と2で同程度の削減効果が見られた。ということです。当然タバコを吸わないなら吸わない方が健康です。そこだけは理解の間違いをしないようにしましょう。

また、アイコス自体はあくまでニコチンを摂取するタバコです。喫煙者が完全な健康体になるには当然アイコスをも「辞める」必要が出てきます。

アイコス自体は害がある。本当の禁煙効果を狙うのであれば、しっかり自制心を持ってアイコスすらも辞める必要がある。ということはちゃんと認識しておきましょう。

紙巻きタバコよりアイコスが健康的なのは間違いなくなった

とはいえ、今回の臨床試験の結果は大きな進歩かと思います。

結果を見て思ったことは、

喫煙者が、紙巻きタバコよりもアイコスを選ぶべき理由が、更に増えた

ということです。

「アイコスは完全なるリスクフリー製品ではない。しかし、既存の喫煙タバコよりは確実に有害物質が削減されている」

こんな結果が出たら、既存喫煙者の方で少しでもアイコスにしようかと迷っている人がいたら、より一層アイコスに変えたくなりますよね。

この研究成果が日本でも正式に発表される日も近いことでしょう。そしたら更なる需要促進がされる可能性がありますね。

Latest clinical research…（外部サイト）
Nicotine & Tobacco Research（外部サイト）

フィリップモリスの無煙製品化は進む

フィリップモリスのこの研究プログラムは、IQOSのリスク減少の可能性を確認する為のものである、とした上で、約1000人の参加者に対して1年間の研究が現在も進行中とのことです。

PMIは喫煙家、社会、公衆衛生の利益の為にできるだけ早くタバコを無煙製品に置き換えることを、2016年度から約束しています。

フィリップモリスが紙巻タバコから撤退表明！？アイコスだけの世界へ

現在の数字としては、140万人の喫煙家は既にIQOSに切り替えており、フィリップモリスは2017年度末までに30-35の国々の主要都市に商品化を拡大する計画をしています。

2008年以来、PMIは400人の科学者とエキスパートを雇用し調査に30億アメリカドルを投資しており、無煙製品のポートフォリオの開発と早期商品化をしています。更に、PMIは過去10年間で200以上のピアレビュー出版物と書物の章を発行しており、この姿勢は今後も貫かれることでしょう。