「電子タバコは有害で周囲にも害を及ぼす」WHOの14の主張｜日本では報道されないVAPEの危険性

電子タバコの有害性をWHOが発表

WHO（国連・世界保健機関）が電子タバコについての危険性を、Twitter上で連続投稿しました。日本ではこの報道があまりされないので、ここに一連の投稿をソース付きでまとめておきたいと思います。

また、最後にはこの声明についての注意点も補足します。喫煙者、特に電子タバコや加熱式たばこ利用者は、しっかりと「このような発表がされている」という事実を認識し、そして自身の中でリスクを把握しておきましょう。

アイコスさん

監修者

アイコスさん

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JT本社に取材、IQOSストア銀座店のオープン初日に取材など、加熱式たばこをはじめとした「新型たばこ」の情報を、正しくわかりやすく伝えることを心がける。月間最高PV数は400万。

目次

①電子タバコは有害であり安全ではない

電子タバコは健康に有害であり、安全ではありません。若者が使用する場合、それらは特に危険なものとなります。ニコチンは非常に中毒性があり、若者の脳は20代半ばまで発達します。ニコチンに曝されることは、長期にわたる有害な影響を受ける可能性があります。

②心臓病や肺疾患のリスクがある

電子タバコは、心臓病や肺疾患のリスクを高めます。妊娠している方にとっては、成長中の胎児に損傷を与える可能性があるため、重大なリスクをもたらします。また、非喫煙者をニコチンや他の有害な化学物質にさらします。

③電子タバコの液体（リキッド）に注意する必要がある

電子タバコに含まれる液体は、皮膚から飲み込んだり吸収したりすると、皮膚を燃やし、ニコチン中毒を急速に引き起こす可能性があります。デバイスから漏れたり、子供が液体を飲み込んだりする危険があります。液体は非常に可燃性でもあります。

④電子タバコは肺に損傷を与える可能性がある

Q：電子タバコは肺に損傷を与えますか？

A：電子タバコの使用が肺の疾患を引き起こす可能性があることを示す証拠が増えています。電子タバコの使用に関連する肺損傷のケースを特定するために、少なくとも6か国が調査を開始しました。

⑤電子タバコには明らかな健康リスクが存在している

Q：電子タバコは通常のタバコよりも危険ですか？

A：これは、加熱された液体中のニコチンやその他の毒性物質の量など、さまざまな要因に依存します。ただし、電子タバコは明らかな健康リスクが存在し、決して安全ではないことがわかっています。

⑥電子タバコには中毒性がある

Q：電子タバコは中毒性がありますか？

A：はい。ニコチンは非常に中毒性があり、電子タバコはニコチンを注入したエアロゾルの吸入を伴います。

⑦喫煙者だけでなく、非喫煙者にも危険をもたらす

Q：間接的に電子タバコの排気（エアロゾル）に触れることは危険ですか？

A：はい。電子タバコのエアロゾルには通常、不凍液を作るために使用されるグリコールなどの有毒物質が含まれています。電子タバコは、ユーザーと非ユーザーにリスクをもたらします。

⑧電子タバコは30か国以上で禁止されている

Q：電子タバコは禁止されるべきですか？

A：現在、世界中の30か国以上で電子タバコが禁止されています。若者を保護するために禁止を検討する国が増えています。禁止されていない場合は、規制する必要があります。

⑨電子タバコには4つの規制を行うべき

電子タバコに関する規制は次のとおりです。

🔸電子タバコの宣伝と製品自体の摂取を中断させる

🔸電子タバコの喫煙者と非喫煙者の、潜在的な健康リスクを軽減させる

🔸電子タバコに関する虚偽または未証明の主張（宣伝）を禁止する

🔸既存のタバコ規制努力を保護する

⑩15,000を超えるフレーバーが若者を引き寄せている

政府は、電子タバコの広告、プロモーション、スポンサーを制限して、若者、その他の脆弱なグループ、非喫煙者が商品のターゲットにならないようにする必要があります。

電子タバコには約15,000のユニークなフレーバーが使用されています。若者を引き付けるように設計されたフレーバーで、例えば風船ガムや綿菓子味なども存在します。

⑪屋内であれば公衆および職場では電子タバコは禁止されるべき

屋内の公衆および職場での電子タバコの使用は、非使用者にもたらされる健康上のリスクを考慮して、禁止されるべきです

⑫たばこと同様に課税するべきだ

タバコ製品と同様の方法で電子タバコに課税することは、消費を阻止するより高い価格で市民を保護することにより、政府にとってメリットがあります。

⑬電子タバコは禁煙に役立つとはいえない

Q：電子タバコは禁煙に役立ちますか？

A：現在、禁煙のための電子タバコの使用を支持する十分な証拠はありません。タバコをやめようとしているユーザーのために、他の実証済みで安全なライセンス製品があります。

⑭WHOは電子タバコのガイダンスを提供します

WHOは電子タバコと健康に関する証拠を定期的に監視およびレビューし、政府および一般市民にガイダンスを提供しています

まとめと注意点

アイコスさん

WHOの電子タバコについての連続ツイートを、日本語訳と共にみてきました。

総じてまとめると、「電子タバコは間違いなく有害であり、副流煙（VAPEの水蒸気 ≒ エアロゾル）には害があり、周囲に悪影響を及ぼすので禁止か規制すべき」という内容になります。

2019年には、電子タバコの利用が理由で40人以上の死者が出たと報道されています。この事実に対してWHOは非常にシビアになっており、注意喚起を行っているのです。（↓の記事投稿時点から更に死者数は多くなっています）

なお、ここでの注意点がいくつかあります。

注意①：日本で販売されている電子タバコにはニコチンが含まれていない（はず）

WHOはツイートの中で、「ニコチン」について触れています（⑥）が、日本では規制が進んでおりニコチン入りの電子タバコは日本国内で購入することはできません。

しかし、個人輸入や海外サイトから購入する道はあります。注意するようにしましょう。

注意②：日本では受動喫煙対策の法律が施行されている

「屋内においても規制をするべきだ（⑪）」とありますが、既に日本では規制が進んでいます。この法律では紙巻きたばこと共に電子タバコだけでなく、加熱式たばこにも、規制が規定されています。

この法律を破ると罰金等の罰則が生じますので、しっかりと把握しておくようにしましょう。

【解説】健康増進法・受動喫煙対策｜加熱式タバコ時代の喫煙「ルール」とは 【解説】健康増進法・受動喫煙対策｜加熱式タバコ時代の喫煙「ルール」とは

注意③：WHOの主張には反論が出ている

これが実に面白いところなのですが、見てきた14の主張については反論が出ています。しかも、それが少しだけの反論ではなく、非常に多くの反論で、このWHOの一連の発表を「反電子たばこ運動」として痛烈に批判しています。

日本では規制が一部進んでいるものの、まだ電子タバコはそこまで歴史が長いプロダクトではありません。加熱式たばこと同じく、これから多くの研究結果が出てくると思いますが、しっかりと事実に基づいたことを把握しておく必要があると思います。

この反論についても、更に情報まとまり次第お伝えしていきたいと思います。